2008/01/22
1/28(月)より新たに全460銘柄追加
1/28(月)より新たに全460銘柄のeワラント、ニアピンeワラント、トラッカーeワラントが追加されます。

トラッカーeワラント
1/28に新たに追加されるトラッカーeワラント(3銘柄)の詳細は以下の通りです。
銘柄名
投資対象
ワラントタイプ回号
権利行使価格
満期日
NYダウトラッカーeワラント
NYダウ30平均(ダウ・ジョーンズ工業平均)
トラッカー型1回
1米ドル
2014年6月20日
韓国200種株価指数トラッカーeワラント
韓国200種株価指数
トラッカー型1回
1韓国ウォン
2014年6月13日
金トラッカーeワラント
金リンク債
トラッカー型1回
1円
2014年6月11日


ニアピンeワラント
今回追加されるニアピンeワラント(60銘柄)の詳細は以下の通りです。
対象原資産追加される銘柄の満期ピン価格
米ドルリンク債
2008年3月12日
106円から120円の間で1円ごとに設定
2008年4月9日
106円から120円の間で1円ごとに設定
日経平均
2008年3月12日
13,600円から16,400円の間で200円ごとに設定
2008年4月9日
13,600円から16,400円の間で200円ごとに設定

ニアピンeワラントのピン価格は、発行準備において各銘柄の条件が決まる段階(概ね追加日の3週間〜1ヶ月前)の
対象原資産の水準を考慮して設定されます。

eワラント
今回追加されるeワラント(397銘柄)の詳細は以下の通りです。
対象原資産追加銘柄数
国内株式268
国内株価指数14
外国株式32
外国株価指数25
為替リンク債31
コモディティリンク債27

また、今回新たに追加される対象原資産は以下の通りです。
対象原資産の種類対象原資産
国内株式安川電機(6506)
国内株式村田製作所(6981)
外国株価指数ハンセン中国企業株指数(H株指数)
コモディティリンク債コーン先物リンク債_2008年5月限


新規追加銘柄の条件に関する詳細情報は以下のファイルをご覧ください。
なお、ファイル中、新規銘柄は"NEW"と表示されています。
PDF形式のファイル

eワラント(カバードワラント)は、対象原資産である株式・株価指数、投資証券(REIT)、預託証券、国債先物、通貨(リンク債)、コモディティ(リンク債)の価格変動、時間経過(一部の銘柄を除き、一般に時間経過とともに価格が下落する)や為替相場(対象原資産が国外のものの場合)など様々な要因が価格に影響を与えるので、投資元本の保証はなく、投資元本のすべてを失うおそれがあるリスクが高い有価証券です。また、対象原資産に直接投資するよりも、一般に価格変動の割合が大きくなります(ただし、eワラントの価格が極端に低い場合には、対象原資産の値動きにほとんど反応しない場合があります)。ニアピンeワラント(カバードワラント)は、対象原資産である株価指数や為替相場の変動や、時間経過(同日内を含む)など様々な要因が価格に影響を与えるので、元本の保証はなく投資元本のすべてを失うおそれがあるリスクが高い有価証券です。また、対象原資産に直接投資するよりも、一般に価格変動の割合が大きくなります。最大受取可能額は1ワラント当たり100円に設定され、満期参照原資産価格がピン価格から一定価格以上乖離した場合は満期時に価格がゼロになります。同一満期日を持つ全ての種類のニアピンeワラントを購入しても、投資金額の全てを回収することができない可能性があります。トラッカーeワラント(カバードワラント)は、対象原資産である株価指数、通貨(リンク債)、コモディティ(リンク債)の価格変動や為替相場(対象原資産が国外のものの場合)など様々な要因が価格に影響を与える有価証券です。このため、投資元本の保証がなく、損失が生じる恐れがあります。トラッカーeワラントの価格は、eワラントに比べると一般に対象原資産の価格により近い動きをしますが、任意の二時点間において対象原資産の価格に連動するものではありません。また、金利水準、満期日までの予想受取配当金及び対象原資産の貸株料等の変動によって、対象原資産に対する投資収益率の前提が変化した場合には、トラッカーeワラントの価格も影響を受けます。
さらに、取引時間内であっても取引が停止されることがあります。詳細は、最新の外国証券内容説明書をご参照ください。

商号等/ゴールドマン・サックス証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第69号
加入協会/日本証券業協会 (社)金融先物取引業協会
1取引あたりの委託手数料は各取扱金融商品取引業者により異なります(平成20年1月現在、最大2,100円(税込み)) また、お客様の購入価格と売却価格には価格差(売買スプレッド)があります。トラッカーeワラントの購入価格には年率 で計算された管理コストが予め織り込まれています。管理コストは、計算時点におけるマーケット・メーカーのヘッジコスト(金利水準、ヘッジ対象の流動性、資金調達コスト等を含む)の予想に基づいて設定され、銘柄および購入時点によって異なる可能性があります。
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