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エマージング株式・債券、コモディティの収益機会をゴールドマン・サックスが最大限に捉えます。
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その他:コモディティ
- 1.
- エマージング株式、エマージング債券(現地通貨建て)(※1)、コモディティ(※2)に投資することで、元本の成長と配当および利息収益を追求します。
- 2.
- 資産配分は、エマージング株式50%、エマージング債券(現地通貨建て)25%、コモディティ25%を基本とします。
- 3.
- 3ヵ月毎の決算時(毎年1月、4月、7月、10月の20日。ただし、休業日の場合は翌営業日。初回決算日:2007年10月22日。)に、各資産からの配当、利息収益を中心に、原則として収益分配を行います。また、基準価額水準や市況動向等によっては、各資産の値上がり益や為替の評価益等も勘案して収益分配を行う場合があります。
- 4.
- 本ファンドは、 MSCI エマージング・マーケッツ・フリー・インデックス(円換算ベース) 50% +JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス・エマージング・マーケッツ・グローバル・ダイバーシファイド(円換算ベース) 25% + S&P GSCIトータル・リターン・インデックス(円換算ベース)25%を運用上の参考指標とします。
- (注)
- 市況動向や資金動向その他の要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。
- (※1)
- エマージング債券市場においては、米ドル等主要通貨建てと現地通貨建ての債券が発行されていますが、本ファンドの実質的な投資対象であるエマージング債券は現地通貨建てです。
- (※2)
- コモディティへの投資は、米国の取引所に上場されている米ドル建ての商品指数先物等を通じて行います。

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下記の事項は、この投資信託(以下「本ファンド」といいます。)をお申込みされるご投資家の皆さまにあらかじめ、ご確認いただきたい重要な事項としてお知らせするものです。
お申込みの際には、下記の事項および投資信託説明書(交付目論見書)の内容を十分にお読みください。
本ファンドのリスクについて
本ファンドは、投資信託証券への投資を通じて、主に外貨建ての株式や債券、商品指数先物を実質的な投資対象としますので、組入れた株式、債券、商品指数先物の価格の変動や、株式および債券の発行者の倒産や財務状況の悪化等の影響により、基準価額が下落し損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。したがって、ご投資家の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金が割り込むことがあります。
本ファンドの基準価額の変動要因としては、主に「エマージング市場への投資に伴うリスク」「株式投資リスク(価格変動リスク・信用リスク)・集中投資リスク」「債券投資リスク(価格変動リスク・信用リスク)」「コモディティ投資リスク」「為替リスク」「アクティブ運用に関するリスク」などがあります。
※詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)の「リスクについて知りたい」をご覧ください。
本ファンドの手数料等について
| 申込手数料 | お申込み日の翌営業日の基準価額に3.15%(税込)を上限として販売会社が独自に定める率を乗じて得た額とします。 ※詳しくは販売会社もしくは申込手数料を記載した書面にてご確認ください。 |
| 換金手数料 | 本ファンドには換金手数料はありません。 |
| 信託報酬 | ファンドの純資産総額に年0.9765%(税込)の率を乗じて得た額とします。 組入れる投資信託証券において、年率0.80%程度の運用報酬を別途受領しますので、受益者が実質的に負担する信託報酬は、概算で1.7765%(税込)程度となります。 |
| 信託財産留保額 | 本ファンドには信託財産留保額はありません。 |
| 信託事務の諸費用 | 監査費用、印刷費用など信託事務の諸費用が信託財産の純資産総額の年率0.05%相当額を上限として定率で本ファンドより差引かれます。 また、このほかに組入れる投資信託証券においても、各投資信託証券の信託事務の処理等に要する諸費用等が支払われます。 |
| その他の費用 |
|
上記の手数料の合計額については、ご投資家の皆さまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
※詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)の「ファンドの費用/税金について知りたい」をご覧ください。
投資信託説明書(交付目論見書)は以下の販売会社までご請求ください。
| 大和証券 |
販売手数料等の詳しい内容につきましては、各販売会社にお問い合わせください。
- お申込みの際は必ず「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧下さい。
- 本ファンドは値動きのある証券(外国証券には為替リスクもあります。)に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。
- 投資信託は預金保険または保険契約者保護機構の対象ではありません。
- 証券会社以外の金融機関でご購入いただく投資信託は投資者保護基金の支払対象ではありません。
- 投資信託は金融機関の預金と異なり、元本および利息の保証はありません。
- 投資した資産の価格の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負うことになります。









