GS・日本株ファンド
愛称：牛若丸
追加型株式投資信託／国内株式型（一般型）
＜日経新聞掲載名称：牛若丸＞
“ニッポンの元気株”に積極的に投資します。
- （注1）
- 「牛若丸」は、ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント株式会社の登録商標です。
- （注2）
- ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント株式会社が設定している「GS・日本株式ファンド（自動けいぞく）（愛称牛若丸（自動けいぞく））」とは別個のファンドであり、運用実績等も異なる場合があります。
- 1.
- 日本の上場株式に投資することにより、信託財産の長期的な成長を目指します。
- 2.
- 個別企業の分析を重視したボトム・アップ・アプローチによる銘柄選択を行うことを原則とします。
- 3.
- 銘柄選択はポートフォリオ・マネージャーが自ら企業訪問を行い、成長性、経営陣の質、株価水準の主に3つの視点から長期的視野で行うことを原則とします。
- 4.
- 株式への投資は通常100％に近い状態を維持します。
- 5.
- 業種別構成については過度の集中がないように配慮します。
- 6.
- TOPIX（東証株価指数）をベンチマークとして、長期的にベンチマークを上回るリターンを追求します。
- (※)
- 市況動向や資金動向その他の要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。
- 月次レポート PDF
下記の事項は、この投資信託（以下「本ファンド」といいます。）をお申込みされるご投資家の皆さまにあらかじめ、ご確認いただきたい重要な事項としてお知らせするものです。
お申込みの際には、下記の事項および投資信託説明書（交付目論見書）の内容を十分にお読みください。
本ファンドのリスクについて
本ファンドは、主に国内株式を投資対象としますので、組入株式の価格の下落や、組入れ株式の発行会社の倒産や財務状況の悪化等の影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。したがって、ご投資家の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金が割り込むことがあります。
本ファンドの基準価額の変動要因としては、主に「株式投資リスク（価格変動リスク・信用リスク）」「株式の流動性リスク」などがあります。
※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「リスクについて知りたい」をご覧ください。
本ファンドの手数料等について
| 申込手数料 | お申込み日の基準価額に3.15％（税込）を上限として販売会社が独自に定める率を乗じて得た額とします。 ※詳しくは販売会社もしくは申込手数料を記載した書面にてご確認ください。 |
| 換金手数料 | 本ファンドには換金手数料はありません。 |
| 信託報酬 | ファンドの純資産総額に年1.68％（税込）の率を乗じて得た額とします。 |
| 信託財産留保額 | 本ファンドには信託財産留保額はありません。 |
| 信託事務の諸費用 | 監査費用、印刷費用など信託事務の諸費用が信託財産の純資産総額の年率0.05％相当額を上限として定率で本ファンドより差引かれます。 |
| その他の費用 |
|
上記の手数料の合計額については、ご投資家の皆さまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「ファンドの費用／税金について知りたい」をご覧ください。
投資信託説明書(交付目論見書)は以下の販売会社までご請求ください。
| SMBCフレンド証券 | SBI証券 |
| 岡三証券 | オリックス証券 |
| カブドットコム証券 | 新光証券 |
| 大和証券 | 大和証券SMBC |
| 東海東京証券 | 丸三証券 |
| みずほ信託銀行 | 三菱UFJ証券 |
| 楽天証券 | リテラ・クレア証券 |
| ワイエム証券 | ゴールドマン・サックス証券 （注1） |
販売手数料等の詳しい内容につきましては、各販売会社にお問い合わせください。
- （注1）
- ゴールドマン・サックス証券株式会社に口座を保有されている投資家に限ります。なお、ゴールドマン・サックス証券株式会社には一般個人を対象とするリテール業務の取扱いはございません。
- お申込みの際は必ず「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧下さい。
- 本ファンドは値動きのある証券（外国証券には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。
- 投資信託は預金保険または保険契約者保護機構の対象ではありません。
- 証券会社以外の金融機関でご購入いただく投資信託は投資者保護基金の支払対象ではありません。
- 投資信託は金融機関の預金と異なり、元本および利息の保証はありません。
- 投資した資産の価格の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負うことになります。
