
- (注)
- 「花ボンド」は、ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント株式会社の登録商標です。
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- 1.
- 本ファンドは、新成長国の政府および政府関係機関などの発行する米ドル建債券(新成長国債券)を主要投資対象とし、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざして運用を行います。
- 2.
- 外貨建資産については、原則として対円で為替ヘッジは行わないため、基準価額は為替相場変動の影響を直接受けます。
- 3.
- JPモルガン・エマージング・マーケッツ・ボンド・インデックス・グローバル・ダイバーシファイド(円換算ベース)を参考指標とします。
- 4.
- 原則として、毎月の決算時に収益の分配を行います。
- 5.
- 本ファンドは、米ドル建債券のほか、米ドル以外の通貨建ての債券等に投資することがあります。ただし、米ドル以外の債券等は原則として米ドルに為替ヘッジします。
- (※)
- 市況動向や資金動向その他の要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。
- (※)
- 本ファンドはファミリーファンド方式で運用を行います。
- ●成長国とは?
- 本ファンドにおいて、新成長国とは、国内経済が成長過程にあるとゴールドマン・サックスが判断した、いわゆる先進国を除いた国および地域をいいます(一般的には、開発途上国、エマージング諸国と呼ばれる国を含みます。)。新成長国には、過去に経済危機を経験してきた国もあります。一方で、新成長国の中には、市場経済化、構造改革の進展等を通じて経済成長段階にある国、また、今後経済成長が期待できる国もあるといえます。
- ●新成長国債券とは?
- 本ファンドが主に投資対象とする新成長国債券とは、新成長国の政府および政府関係機関などが発行する債券のことを指します。新成長国債券は、一般的に、価格変動幅が大きく、デフォルト(債務不履行や支払い遅延)のリスクが相対的に高いと考えられます。一方で、その見返りとして債券の利回りは、先進国が発行する債券と比較して高くなっています。
- ●新成長国債券特有のリスク
- 発行国における有事(経済危機、政治不安、戦争など)の際には、本来想定している運用ができない場合も考えられ、その結果、本ファンドの資産価値に大きな影響を与える可能性があります。本ファンドが主な投資対象とする新成長国債券は、一般的に、経済が成長段階にある国であるため、先進国が発行する債券と比較して高いリスクを有していると言えます。
- 月次レポート PDF
一般的に投資信託は投資対象を多くに分散させることにより、リスクが抑えられ、長期運用するのに適していると言われています。ここでは、本ページでご紹介しているファンドの分散投資のヒントとなる資産クラスをご覧いただけます。
下記の事項は、この投資信託(以下「本ファンド」といいます。)をお申込みされるご投資家の皆さまにあらかじめ、ご確認いただきたい重要な事項としてお知らせするものです。
お申込みの際には、下記の事項および投資信託説明書(交付目論見書)の内容を十分にお読みください。
本ファンドのリスクについて
本ファンドは、主に外貨建債券を実質的な投資対象としますので、金利変動等による組入債券の価格の下落や、組入債券の発行体の倒産や財務状況の悪化等の影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。したがって、ご投資家の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金が割り込むことがあります。
本ファンドの基準価額の変動要因としては、主に「新成長国債券投資に伴うリスク」「債券の信用リスク」「債券の価格変動リスク」「為替リスク」などがあります。
※詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)の「リスクについて知りたい」をご覧ください。
本ファンドの手数料等について
| 申込手数料 | お申込み日の翌営業日の基準価額に3.15%(税込)を上限として販売会社が独自に定める率を乗じて得た額とします。 ※詳しくは販売会社もしくは申込手数料を記載した書面にてご確認ください。 |
| 換金手数料 | 本ファンドには換金手数料はありません。 |
| 信託報酬 | ファンドの純資産総額に年1.5225%(税込)の率を乗じて得た額とします。 |
| 信託財産留保額 | 本ファンドには信託財産留保額はありません。 |
| 信託事務の諸費用 | 監査費用、印刷費用など信託事務の諸費用が信託財産の純資産総額の年率0.05%相当額を上限として定率で本ファンドより差引かれます。 |
| その他の費用 |
|
上記の手数料の合計額については、ご投資家の皆さまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
※詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)の「ファンドの費用/税金について知りたい」をご覧ください。
投資信託説明書(交付目論見書)は以下の販売会社までご請求ください。
| 愛知銀行 | イーバンク銀行 |
| 群馬銀行 | ジェット証券 |
| ジョインベスト証券 | 南都銀行 |
| 日興コーディアル証券(投信スーパーセンター専用) | ザ・ホンコン・アンド・シャンハイ・バンキング・コーポレイション・リミテッド |
| みずほ信託銀行 | 山形銀行 |
| 楽天証券 | ゴールドマン・サックス証券 (注1) |
販売手数料等の詳しい内容につきましては、各販売会社にお問い合わせください。
- (注1)
- ゴールドマン・サックス証券株式会社に口座を保有されている投資家に限ります。なお、ゴールドマン・サックス証券株式会社には一般個人を対象とするリテール業務の取扱いはございません。
- お申込みの際は必ず「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧下さい。
- 本ファンドは値動きのある証券(外国証券には為替リスクもあります。)に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。
- 投資信託は預金保険または保険契約者保護機構の対象ではありません。
- 証券会社以外の金融機関でご購入いただく投資信託は投資者保護基金の支払対象ではありません。
- 投資信託は金融機関の預金と異なり、元本および利息の保証はありません。
- 投資した資産の価格の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負うことになります。




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